老後の生活にはどれくらいのお金が必要なのか、そしてどのように準備すればよいのか不安を感じる方は多いのではないでしょうか。老後資金は年金だけでまかなうのが難しいため、早めに計画を立てることが大切です。そこで本記事では、必要な老後資金の目安を整理しながら、無理のない準備方法を紹介します。
老後資金の現実と準備の考え方｜必要金額の目安を知る
老後の生活は年金だけでどこまでまかなえるのか、不安に感じる方は多いのではないでしょうか。以下では、老後に必要とされる生活費の目安を夫婦の場合と一人暮らしの場合に分けて紹介します。無理のない資金計画を考える参考にしてください。夫婦で暮らすにはどれくらい必要？老後の生活費の目安
夫婦2人の無職世帯が老後に必要とする平均的な生活費は、年金を含めて毎月約23万円が目安とされています。これは住居費や食費、光熱費など、最低限の生活に必要な費用を想定した金額です。ただし、月1回の外食や旅行、趣味を楽しむといった「ゆとりある生活」を望む場合は、毎月約35万〜40万円ほどが理想とされています。そのため、年金だけに頼るのではなく、計画的に貯蓄や資産運用を行い、老後に備えておくことが大切です。一人暮らしの老後に必要な生活費はいくら？
一人暮らしの場合、老後に必要とされる生活費は毎月約14万円が目安とされています。夫婦世帯に比べると支出は少なくなるものの、住居費や医療費の負担は比較的高くなりやすい傾向があります。また、一人暮らしは生活のサポートを受けにくく、介護サービスや見守りサービスを利用する可能性も高まるでしょう。そのため、生活費の他にも予備資金を確保しておくと安心です。保険で備える老後資金の考え方
老後の生活に備える方法は貯金だけではありません。保険を活用することで、計画的に老後資金を積み立てることもできます。ここでは、老後資金づくりに使われる代表的な保険商品を紹介し、それぞれの特長や活用のポイントをわかりやすく説明します。個人年金保険で将来の収入を確保する
個人年金保険は、公的年金だけでは不足しやすい老後の生活費を補うために利用される代表的な保険です。契約時に受け取り開始年齢を決め、毎月または年単位で保険料を積み立てることで、将来年金として受け取れる仕組みです。受取方法は商品によって異なり、一括で受け取るタイプ、10年や15年などの期間限定で受け取るタイプ、一生涯受け取れるタイプがあります。計画的に積み立てられるうえ、受け取る額が事前にわかるため将来の設計が立てやすい点が魅力です。また、個人年金保険料控除の対象になるため、節税しながら備えたい人にも向いています。堅実に老後資金を準備したい人に適した方法です。
終身保険で保障と老後資金の両方を確保する
終身保険は、一生涯の死亡保障がありながら、解約返戻金を老後資金として活用できる保険です。支払った保険料の一部が積み立てられるため、長く続けることで返戻率が高くなる商品もあります。お手元にまとまった資金がある場合は一時払いの終身保険を選ぶこともでき、預貯金の代わりとして運用しながら老後の備えに活用するケースもあります。また、万が一の際には家族に保険金を残すことができるため、自分のためだけでなく家族の安心にもつながるでしょう。ただし、短期間で解約すると返戻金が少なくなるため、長期的な資金計画を立てたうえで加入することが大切です。
資産形成で無理なく増やす方法
老後資金を貯金だけで準備しようとしても、思ったよりお金が増えず不安を感じる人もいます。そのようなときに役立つのが、資産形成によってお金を増やす方法です。ここでは、初心者でも始めやすい3つの資産形成の方法を紹介します。少額から始められる投資信託
投資信託は、投資の初心者にも利用されることが多い人気の金融商品です。複数の投資家から集めたお金を投資の専門家である運用会社がまとめて管理し、株式や債券などへ分散投資します。自分で投資先を選ぶ必要がないため、プロに運用を任せたい人や投資をこれから始めたい人に向いているでしょう。また、少額から購入できるため、生活に負担をかけずにコツコツ資産を増やすことができます。投資の基本を学びながら、安定的に老後資金を準備したい人に適した方法です。税制優遇を活用できる「つみたてNISA」
つみたてNISAは、国が資産形成を応援するために用意した制度で、毎月少額から投資を始められます。最大の特長は、年間40万円までの投資で得た利益が20年間非課税になることです。通常、投資で利益が出ると約20％の税金がかかりますが、つみたてNISAならこの税金がかかりません。また、金融庁が選んだ長期投資に適した投資信託だけが対象となるため、初心者でも商品を選びやすい点が魅力です。毎月の積み立てにより、時間をかけて資産を増やせるため、無理なく老後資金を準備したい人に向いています。
