老人ホームに入居したいと思っても、誰でもすぐに入れるわけではありません。介護がどの程度必要かを示す要介護度や医療的ケアの有無、年齢や費用の支払い能力、さらに身元保証人の有無など、入居にはいくつかの条件があります。そこで本記事では入居前に確認しておきたい主な条件を整理して見ていきましょう。
入居できる条件を整理｜要介護度と医療ケア編
老人ホームへ入居するためには、年齢や介護の必要性だけでなく、要介護度や医療的ケアの有無が重要な判断基準になります。ここでは、入居条件の考え方を紹介します。要介護度によって入居できる施設が決まる仕組み
老人ホームへの入居は、介護がどの程度必要かを示す「要介護度」によって利用できる施設が大きく変わります。要介護度は介護保険制度に基づいて区分され「要支援1・2」「要介護1〜5」に分類されます。介護が軽い方から重い方へ段階的に分けられており、この区分によって利用できる介護サービスや支援内容が変わるのです。また、施設ごとの入居条件は次のように定められています。特別養護老人ホーム（特養）は要介護3以上が原則で、常に介護が必要な方を受け入れる施設です。介護老人保健施設（老健）は在宅復帰を目指すためのリハビリ型施設で、要介護1〜5が対象となっています。
認知症高齢者グループホームは認知症と診断された方が対象で、要支援2または要介護1以上が必要です。有料老人ホームは介護度の制限が比較的ゆるく、自立から要介護5まで幅広く受け入れています。さらに地域密着型の小規模ホームは、原則として同じ市区町村に住む高齢者が対象となります。
必要な医療的ケアで入居可否が変わることもある
老人ホームの入居条件には、介護面だけでなく医療面の状態も大きく関係します。持病がある方や医療的な処置が必要な方の場合、その対応が可能かどうかは施設によって大きく異なります。介護施設は生活を支える場所であり、病院のように高度な医療を提供する体制は整っていません。そのため、医療依存度の高い場合は入居を断られるケースもあります。特別養護老人ホームや介護付き有料老人ホームでは看護師の配置が義務づけられていますが、夜間は不在の場合も多いです。また、人工呼吸器や胃ろう管理など高度な医療的ケアは受け入れが難しいことが少なくありません。一方、介護医療院や介護療養型医療施設、老人保健施設（老健）など医療体制が整っている施設は、医師が常勤しており医療依存度が高い方の受け入れにも対応できます。
入居できる条件を整理｜年齢と支払い能力編
老人ホームに入居するには、介護の必要性だけでなく、年齢や費用を支払う能力といった条件も確認されます。ここでは、入居時に確認される年齢条件と支払い能力について紹介します。老人ホームは何歳から入れる？入居の年齢条件
老人ホームの入居条件には年齢の基準があります。介護保険制度の対象は原則65歳以上とされているため、多くの介護保険施設では65歳以上であることが入居条件になっています。ただし、40歳以上65歳未満であっても、介護保険法で定められた「特定疾病」に該当する場合は、介護保険を利用して入居することが可能です。また、施設ごとの年齢条件にも違いがあります。特別養護老人ホームや介護老人保健施設などは介護保険が適用されるため、基本的に65歳以上が対象です。一方、有料老人ホームやグループホームなども多くは65歳以上としているものの、施設によっては60歳以上から入居できる場合もあります。このように、年齢条件は施設の種類によって異なるため、入居を検討する際は必ず確認することが大切です。
入居後に困らないために重要な支払い能力の確認
老人ホームの入居条件には、年齢だけでなく支払い能力も含まれます。介護施設は長期的に生活をする場となるので、入居前には必ず費用を支払い続けられるかどうかを確認されます。多くの施設では、通帳の提示を求められたり、本人や身元引受人の収入状況を確認したりすることがほとんどです。これは、支払いが滞った場合でもすぐに退居を求めることが難しいため、事前に支払い能力を確認する必要があるからです。利用料は翌月払いが一般的ですが、もし滞納が続くと対応は厳しくなります。多くの施設では2〜3か月以上の滞納がある場合、身元引受人に相談されたり、退居を勧告されたりすることもあります。無理のない支払い計画を立てるためには、事前に料金体系を確認し、収入に見合った施設を選ぶことが重要です。
入居できる条件を整理｜身元保証人編
老人ホームや介護施設へ入居する際、多くの施設で身元保証人または身元引受人が必要とされています。これは、入居者の生活を支える上で必要な連絡体制や契約面の責任を明確にするためです。身元保証人には、主に利用料の支払い保証、緊急時の連絡対応、ケアプランや治療方針への同意、入院や死亡時の手続きなど4つの役割が求められます。そのため、身元保証人は家族が務めることが一般的ですが、単身者や頼れる親族がいない方も少なくありません。
こうした事情に対応するため、近年では身元保証人を代行する民間サービスが増えています。高齢者の一人暮らしが増えている社会状況に合わせ、身元引受人の確保を支援する仕組みが整いつつあるのです。親族にお願いする場合でもサービスを利用する場合でも、どちらにせよ、入居を検討する際は、早めに身元保証の準備を進めることが大切です。
